急行VS快速 (07.02.24)
毎週土曜日、日本経済新聞では“NIKKEIプラス1”という 生活と身近な話題を中心に掲載した別紙を折り込んでいます。 正直なところ、一般庶民の私は本紙よりもこちらの方が馴染みやすい。 本紙に書いてあることは難しすぎて。 去年は鉄道ネタ、今年は温泉ネタと、こういう話題の方が良い。 さて、本日のプラス1に“急行と快速どちらが速い”と 私鉄ごとに呼び名と扱いが変わる速達列車の分析と現状の記事が掲載されました。 マニアックではないですが、国鉄時代から電車を愛好していた私にとっては、 まず、別料金が発生する特急と急行、普通運賃だけで乗れる快速と普通で分け、 別料金が発生することから、比べるまでもなく急行>快速という定義を持っています。 その中で特別な急行の特急>急行、通過駅の設定がある 快速>普通という分け方になるのが一般的です。 私鉄では、この種別(特急、急行、快速、普通)を さらにいろいろな形容詞を付け、多彩な運行しています。 区間快速:一定区間のみ快速 区間急行:一定区間のみ急行 準急 :急行に準ずる 区間準急:一定区間のみ準急 快速急行:?(快速と急行が合さってパワーアップ?) 通勤急行:通勤客向けの急行 通勤準急:通勤客向けの準急 快速特急:特急をさらにパワーアップ 通勤特急:通勤客向けの特急 通勤快速:通勤客向けの快速 準特急 :特急に準ずる 区間特急:一定区間のみ特急 特快速 :特別な快速 書いているうちに嫌になってきちゃいました。 この他にも、地名や施設の名を使った速達列車もあります。 さて、同じ路線では多くて6〜7種類の違う種別が使われていますが、 みなさまは馴染みのない路線を利用する際、どの列車を利用すれば速いか、 .目的駅へきちんとたどり着けるか分かりますか? 各私鉄ごとに独自の利用客サービスを模索してのものであり、サービス精神、 より便利により良く利用して頂くために考案し実施しているので、 あまり水をかけるのもためらいますが、でももうちょっと簡素化してもと思います。 私の感触では、3〜4種類程度がちょうど良いのかな。 特急>急行>快速または準急>普通 または暗黙の掟でいいですから、扱いの序列を統一して欲しい。 鉄道会社によっては、快速>特急なんてこともある。 この路線に馴染みの人は違う路線を使う時、すごく違和感を感じたり、 間違ったりすることもあるでしょう。またその逆も然り。 これを会社の役職に例えれば、一般的に、部長>課長>係長>主任>平という 順だと思いますが、ある会社では、係長>課長だったり、主任>部長だったりしたら、 接待するとき大変ですよね(笑) これに役職はカタカナも混ざってくるのでさらに大変。 なんとな〜くで呼び名を見ると序列を察することができるようになるといいですね。 おそらく、JRが簡素化して分かりやすいのに比べ、私鉄が複雑になっているのは、 沿線の宅地開発を手掛けているかどうかの違いがあるかもしれません。 同じグループが開発した駅には、なるべく速達列車を止めたい≒通勤時間を 短くし街や駅の評価を上げたいという思惑があると思います。 さらに、街が発展すると人口や経済活動も増え、運賃収入にも結びつきます。 やはり公共的な業種とはいえ、営利企業ですから、このあたりは仕方ないですね。 交通の話題をもうひとつ。 毎週土曜日恒例の大量に投下される不動産チラシのうち、 マンション分譲でトップクラスの会社が、マンションの広告で、 次のような表示で記載しておりました。 東京へ32分。特別快速と快速を利用。通勤時43分。 表示の都合上、上記のようになりましたが、実際の広告ではもっと文字の大小に差があり、 さらに32分の部分を赤で目立つようにしております。 別に違反広告ではないんですけどね。ちょっと感じは悪かったです。 一日の中で一番速く着く所要時間の組み合わせを大きく目立たせ、 実際に利用することが一番多く購入する人が一番気にする時間帯のことをすごく小さく記載。 最近は少なくなりましたけど、適用できる最低金利とボーナス割合を 最大限にした“月々支払いは家賃以下”広告。 先の交通表示の手法はこれと同じですね。 購入した後、実際に生活する時のマイナス点を、なるべく意識させない。 できれば気づいて欲しくない。 もし、後々気づかれても、ここに書いてあるじゃないと小さな文字の指差し。 これが誰でも知っている超有名大手事業会社ですからね。 一番率先してやらなくてはいけない先頭の企業がこれだから、 不動産業界もしれてますよね。ちょっと寂しい。 金融・保険業界はこのあたりを改善してきていますよね。 あ〜あ、またやっちゃいました、書いちゃいました。
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不動産購入サポート
不動産、住宅ローン、保険見直しなど、不動産を購入する際のさまざまな場面にあわせて、多彩なサービスをご用意しております。
◆不動産主体から自分達主体へ◆
“物件が全て!”
現在の日本の不動産会社の多くは物件主義です。売れる物件(の情報)を仕入れ、その物件を買ってくれるお客様を探すのが仕事です。このため、不動産会社の意識は売主側を見た考え方に偏ります。
しかし、住宅購入は一生に一度の大きな買い物。もっと買主側に立ったサポートはできないかと、常々考えていました。住宅は所詮ハード(入れ物)です。中に入るソフト(お客様)が充実しなければ意味がありません。この思いから取り組み始めたのが、この不動産購入サポートサービスです。
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